デジタルリスク総研は、デジタルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元することによって、デジタルリスクを低減させることを目的とした研究機関です。MORE

Column

コラム

  • 家庭でできるセキュリティ教育が子どもを守る

    2018/06/21

    shutterstock_462264436

  • ネット通販詐欺サイトに備えるには?

    2018/06/14

    shutterstock_641814016

  • 不正アクセスに対する備え 身近に潜む落とし穴

    2018/06/07

    shutterstock_323156054

  • スマホのセキュリティ管理は、メーカー選びからはじめよう

    2018/05/31

    shutterstock_540976444 (3)

  • パスワード管理はクラウドで

    2018/05/24

    shutterstock_572315812

  • パブリックDNSの選び方、特徴を理解して使いこなそう

    2018/05/17

    shutterstock_450689707 (2)

  • シャドウITと意識されないブラウザのブックマーク機能、
    そこに潜むリスクと対応方法

    2018/05/07

    shutterstock_519860068

  • 狙われる無料WiFi、パブリックDNSで自衛を

    2018/05/01

    shutterstock_171797729

  • 定期変更不要のその先、そもそもパスワードが要らなくなる時代へ

    2018/04/19

    shutterstock_543155404

  • 定期変更は不要に、パスワードの最新トレンド

    2018/04/12

    shutterstock_691352836

  • スマホデビューで気をつけたい4つのポイント

    2018/04/05

    55465884 - multiracial group of friends texting sms and looking down to cell phone - interracial students hands using mobile - concept of young people addiction to web technology - focus on hand of red hair girl

  • 炎上した際、企業に求められていることとは?

    2018/03/29

    46737878 - concept of accusation guilty person guy. side profile sad upset man looking down many fingers pointing at his back isolated grey office wall background. negative human face expression emotion feeling

デジタルリスク総研について

日本におけるSNSの利用率はここ数年増加の一途をたどり、2015年3月の調査では実に77%に至りました。企業もこれに比例してSNSをマーケティングに活用しようという動きが高まり、今日では既に一般的なこととなっています。ソーシャルメディアマーケティングは、話題の拡散、属性によるターゲティングや双方向のコミュニケーションといったマーケティングの多様性を生み出し、この成否が顧客エンゲージメントの獲得を左右するようになりました。

しかし、その一方で、ネット炎上件数もまた年々増加し、昨年は遂に1,000件を超え、企業としては、炎上させないSNSコミュニケーション術や、万が一炎上の火種が生じた際にどのように対応するかというリスク管理体制の整備が求められています。これは、ソーシャルメディアの活用を控えるという意味ではなく、ソーシャルメディアを有効に活用するための手段でもあります。

デジタルリスク総研は、2007年からソーシャルリスクマネジメントに着目し事業を行っている株式会社エルテスによって、ソーシャルリスク総研として、2016年2月に設立され、ソーシャルリスクを低減させることを目的とした研究機関として、ネット炎上等のソーシャルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元してまいりました。そして、2016年11月にデジタルリスク総研と改称し、ソーシャルリスク分野に加えて、企業内部の不正や金融犯罪の検知をはじめとしたリスクインテリジェンス分野における研究を開始しました。このサイト上では、企業に役立つ実践的なデジタルリスクマネジメントについて、定期的に情報発信を行いますので、企業等のデジタルリスクマネジメントに是非ご活用ください。

※ 13歳以上の男女。(出典)総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)

運営者について

デジタルリスク総研は株式会社エルテス内にございます。
株式会社エルテスでは、次のような事業を行っております。お気軽にご相談ください。