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TwitterやFacebookはもう古い?新たなSNSがどんどん誕生している!

2015年03月09日

近年、SNSの利用者は年々拡大しております。ニールセン動向調査のデータによると、現在スマートフォン利用者の92%が何らかのSNSを利用しているそうです。TwitterやFacebookは世界でも主要なSNSとして利用されてきましたが、ここ最近ではそれ以外のSNSを利用する人が増えてきているというデータもあります。

実際にTwitterとFacebook以外のSNSを利用している人はどのくらいいるのでしょうか。また、どのようなSNSを利用しているのでしょうか。100名を対象にアンケート調査を行いました。

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アンケート結果

【質問】

TwitterとFacebook以外のSNSを利用していますか?

【回答数】

・YES:43

・NO:57

数多くの選択肢から、自分に合ったSNSを

アンケートの結果、TwitterやFacebook以外のSNSを利用している方が約半数いることがわかりました。

今回のアンケートで多く見られたのが、LINE、Instagramの利用者です。

・LINEを使っている。やっぱりメールより便利だし、連絡が早く着く。

・写真を上げやすく、モデルやアパレルなども多く利用しているInstagramは、自分の知りたい情報を多く保持してくれているから。

2014年12月10日には、写真投稿サイトであるInstagramの世界での利用者が3億人を超え、1日7,000万件を超える写真や動画が投稿されていると発表されました。日本でも芸能人や著名人が利用し始めるなど、TwitterやFacebookのようにメジャーなSNSになりつつあるようです。

そしてなんといってもLINEの利用者数は、TwitterとFacebookを超えて3407万人となり、急速な成長を遂げています。この数字はスマートフォンでインターネットを利用するユーザーの74%ということで、特に若者における普及率は著しいように感じます。若者に限らず、メールよりLINEで連絡を取り合うことの方が多くなっているではないでしょうか。

他にも、google+やアメーバブログ、tumblrなど約15種類のSNS名があげられました。多くの人がTwitterやFacebookに限らず、自分の趣味や情報収集の為に自分の目的に合ったSNSを選んで利用しているようですね。

Webリスクに敏感になっている利用者

では、NOと答えた人はなぜその他のSNSを利用していないのでしょうか?

・ネットでつながる面白さはわかるが、なんでも手を出すと画面の向こう側が見えない怖さもあるため。

・ツイッターぐらいしか経験がない。他のSNSはいろいろと問題が起きているからさすがに手を出しづらい。

・個人情報が漏れてしまわないか心配なのでなにも利用していません。

1番多く上げられた理由は、SNSでのWebリスクを恐れて使用しないというものでした。

確かに使うSNSが増えるほど、アカウントの情報などからの個人情報が漏えいするリスクや誹謗中傷や炎上のリスクなど抱えるリスクも増えていきます。また、SNS利用者の中でも、個人情報の漏洩や不正利用・プライバシーの侵害を不安視している方も少なからず存在するようです。自分が必要としているSNSを見極めて、利用する媒体を絞るというのもWebリスク対策の1つの手かもしれませんね。

また、別の理由からは、

・SNSの利用はしてみたい気は有るのですが、使い方が分かりません。

・他のSNSをあまり知らないこと,他の人があまり使っていないということ,どちらも知名度の問題ですが。

・あまりSNSに興味がわかないので、ツイッターやフェイスブックをはじめSNSをあまり利用していません。

・そもそも登録や利用が面倒だと感じているためTwitterやFacebookですらも利用していない。

というように、そもそもSNS自体にあまり興味がなく、利用をしていないという人がいることがうかがえました。

企業がSNSを利用するにあたって

今回のアンケートでは、TwitterやFacebook以外のSNS利用者は約半数いることがわかりました。今後も様々なSNSが登場し、利用者も増加していくことでしょう。それに伴い、企業側は新しいSNSを有効的に利用していくべきだと考えられます。既に企業でアカウントを作成し、SNSをマーケティング戦略として利用し始めている企業も多いかと思います。たとえばLINEでは、「使ってもらえる広告」として企業のイメージキャラクターなどをスタンプにしたり、企業の公式アカウントを作成し、友だち登録したユーザーに対して定期的にメッセージを送ったりと、新たなプロモーションが行われています。また、Instagramは各ジャンルの企業が動画や写真を投稿することで、一方通行の広告ではなく、双方向のコミュニケーションが生まれる場になっています。特にファッションブランドやセレクトショップは、タイムリーにコレクションやショップのコーディネートを投稿することで、ユーザーに最新の情報を発信しています。

このように、SNSが普及している現在のトレンドを追ったマーケティングが、今後重要になってくるのではないでしょうか。

しかし、SNSによる問題や騒動が増えているのも事実です。利用者のモラルやリテラシーももちろん大切ですが、企業側として事前に炎上などのリスク対策をしておかなければいけません。リアルタイムで更新されるSNSは、拡散されるスピードが速いのも特徴です。効果的なプロモーションのためにも、ユーザーが利用しているSNSと自社が利用しているSNSの監視・管理はしっかりとしていく必要があるでしょう。

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デジタルリスク総研について

日本におけるSNSの利用率はここ数年増加の一途をたどり、2015年3月の調査では実に77%に至りました。企業もこれに比例してSNSをマーケティングに活用しようという動きが高まり、今日では既に一般的なこととなっています。ソーシャルメディアマーケティングは、話題の拡散、属性によるターゲティングや双方向のコミュニケーションといったマーケティングの多様性を生み出し、この成否が顧客エンゲージメントの獲得を左右するようになりました。

しかし、その一方で、ネット炎上件数もまた年々増加し、昨年は遂に1,000件を超え、企業としては、炎上させないSNSコミュニケーション術や、万が一炎上の火種が生じた際にどのように対応するかというリスク管理体制の整備が求められています。これは、ソーシャルメディアの活用を控えるという意味ではなく、ソーシャルメディアを有効に活用するための手段でもあります。

デジタルリスク総研は、2007年からソーシャルリスクマネジメントに着目し事業を行っている株式会社エルテスによって、ソーシャルリスク総研として、2016年2月に設立され、ソーシャルリスクを低減させることを目的とした研究機関として、ネット炎上等のソーシャルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元してまいりました。そして、2016年11月にデジタルリスク総研と改称し、ソーシャルリスク分野に加えて、企業内部の不正や金融犯罪の検知をはじめとしたリスクインテリジェンス分野における研究を開始しました。このサイト上では、企業に役立つ実践的なデジタルリスクマネジメントについて、定期的に情報発信を行いますので、企業等のデジタルリスクマネジメントに是非ご活用ください。

※ 13歳以上の男女。(出典)総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)

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