タブレット端末のＣＭ、放映とともに炎上…無視できない「まとめサイト」の影響力

2014年07月29日

2014年4月、あるタブレット端末のCMがネット上で悪い意味で“話題”となりました。ネガティブな発言が広がりやすい環境が整ってしまっている現状と、ネガティブ情報がもたらすリスクについて考えます。

むかつく、気持ち悪い…多くの人がSNSにネガティブ意見を投稿

話題になったタブレット端末のCM。放映されたのは、3月下旬からCMは4種類放映されています。その内容はというと、病院や職場など様々なシーンで、出演者が新型タブレット端末の魅力について語るという、CMとして珍しくはないストーリーでした。しかし、下記のようなネガティブなコメントが相次ぎました。

「○○○○（タブレット名）のCMなんかむかつく」（Twitter）
「○○○○のCM確かに嫌いだわ」（Twitter）
「○○○○のCMの演技が気持ち悪い」（Twitter）
「○○○○のCMださすぎて買いたくなくなるね」（Twitter）
「某企業のタブレット端末のCMセンス最悪だろ」（匿名掲示板）

このCMが炎上状態となったのは４月下旬のことですが、実は同タブレットの「第1弾」CMが前年12月から翌１月にかけて放映されていました。その時点ですでに「気持ち悪い」「うざい」といったネガティブな反応があったのです。

しかし、タブレットをリリースした企業はまったくコンセプトを変えないまま、第2弾CMを放映しています。また、炎上後も火消しを行う姿勢は見せてはいません。幸い、というべきか、同タブレットの前バージョンは、大手家電店舗等で一時品切れとなるほどの人気となっていましたので、CMへの酷評による影響はないと判断したのかもしれません。

まとめサイトとTwitter、炎上が広がりやすい構造

他にも今回の炎上事例には、注目すべき点がいくつかあります。そのうちの1つが、「まとめサイト」への掲載による炎上の拡大です。

まとめサイトとは、Twitterや匿名掲示板で話題になっているネタをまとめて面白おかしく紹介するサイト。その数は無数にあり、中には１日数十万アクセスを誇る有名サイトも。その影響力は非常に大きく、本件がピンポイントで炎上したのも、某有名まとめサイトが取り上げたことがきっかけの1つと言えます。

まとめサイト掲載と炎上との関係性を整理すると次のようになります。

タブレット端末のCM放映
　↓
Twitterで局所的に話題（炎上規模は小さい）
　↓
局所的な話題が「まとめ」られて、まとめサイトに掲載
　↓
まとめサイトを見た人たちが、CMを見てTwitter上で発言
　↓
Twitter上で再び炎上が拡大（炎上規模は前より大きい）
　↓
さらにその模様が別のまとめサイトに掲載されたり、
Twitterで拡散されたりしながら炎上が拡大


まとめサイトではネットユーザーの目を惹くために扇情的な書き方をしたり、刺激的なネタを掲載したりすることがよくあります。そのため、「CM内容がひどい」という記事に対して、読者もその記事に乗って「どれだけひどいのか見てやろう」「いかにひどいかを自分もSNSで言おう」と考えたとしても無理はないかもしれません。この構造からは、「煽り」記事がTwitter上の発言を促し、その発言がさらにまとめサイトの記事となり…という、言ってみればマッチポンプ的な側面があります。

大炎上の条件として考えられるのは、ネットユーザーが面白がるネタであることと、新たな情報がどんどん追加されること。そう考えると、このCMのネタは、そこまで燃え広がるようなネタではなかったと言えるでしょう。しかし、ネット上の評判を考える上で、もう１つ注意すべき点があります。

よい評価の形成は時間がかかり、
悪評は一気に広まる

――今後、誰かがこのタブレットに興味を持ち、買いたいと思ったとします。恐らく、最初にとる行動の１つがネットでの検索でしょう。その時、ネット上にネガティブな情報が蓄積されていたとしたら、それを目にせず情報収集することはできないでしょう。

例えばこんな調査結果があります。人々がWEBサイトで商品を購入する際、ネガティブなレビューが多い場合には、それに影響を受けて購入を止めてしまうという人が2割以上もいるというのです。（関連記事：「数字は語る…Web担当者が知っておきたい、『ネガティブ情報』の重み」）

このように、「ネット上の評判」が人々の動向に大きな影響を与えることが分かっている今。ネガティブな評判の蓄積が何を招くのか…。改めて、良い評判の形成の難しさと、悪評が広まる速さについて考えてみてはいかがでしょうか。


※本記事は、マスコミ報道やインターネットなどで公開されている情報に基づいて作成しております。また、本記事は、読者の方々に対して企業のWEBリスク対策に役立てていただくことを目的としたものであり、事案そのものに対する批評その他を意図しているものではありません。
※2014年7月中旬までの情報をもとにしています。

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