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「ファストフード店で30代男性がクーポンを使っているのは吐き気を催す」というツイートが炎上

2016年10月19日

今月中旬、とあるTwitterユーザーが、「30代男性が某ファストフード店でクーポン使ってるの見てドン引きどころか吐き気を催してしまった。生理的に気持ち悪い。」というツイートを投稿し、炎上してしまいました。このユーザーにとっては、ファストフードのクーポン券は「お小遣いでなんとかやりくりしてる学生が使うもの」(原文ママ)であるとの考えだったようです。

その後のツイートで、多くのユーザーから批判的意見が殺到する事態になりましたが、多くのユーザーからの反応に対し、このユーザーは理性的に対応し、多様な意見に対して理解を示したこともあり、騒動は収束しました。

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今回の炎上事例からわかること

自分にとっての「常識」が、ネットユーザーの「非常識」だった場合、炎上が起こりやすい。

このユーザー自身も後に認めているように、自分が正しいと思っていた価値観が、ネットユーザーとは異なっていたことが、今回の炎上の原因といえるでしょう。このユーザーは自分自身では、「常識」と思っているわけですから、このユーザーにとってはこの投稿が炎上するとは想定していなかったでしょう。このように、自分自身の考えと、ネット世論とのズレは、炎上が発生する代表的なパターンであるといえます。

Twitterの場合、文脈の一部だけが独り歩きして炎上することがある

今回の炎上ケースでは、「30代男性が~生理的に気持ち悪い」というツイートのみが、一万以上のリツイートを集めるという事態になりました。問題の投稿のあと、このユーザーはその当時の状況を追加で説明し、多様な意見をリツイートして紹介するなど、一定の理解を示す対応をしています。しかしながら、「~生理的に気持ち悪い」というツイートばかりが拡散され、独り歩きするという事象が見受けられました。一連の文脈があったとしても、特定のツイートだけ文脈から切り取られて、炎上に発展する、というのはよくある事例です。Twitterを利用する際は、こうした事態を想定する必要があります。

ニュアンスの強い言葉遣いは炎上につながりやすい

今回、このユーザーは、30代男性がファストフード店でクーポンを使用するという行為に、 「ドン引き」「吐き気を催す」「生理的に気持ち悪い」と非常にユーザーに与える印象の強い言葉を使用しています。このように、強いニュアンスの印象を与える言葉を使用すると、炎上する確率は跳ね上がります。

投稿前に、想定される反応を考える

個人、ビジネスであっても、ソーシャルメディアを利用する際には、自分自身の発する情報に対して、どのような人からどのような反応が寄せられるか、に思いを巡らせることが、炎上を防ぐ大きな手立てとなります。

クリック、タップひとつで投稿できるソーシャルメディアは、ついつい何の気なしに投稿してしまいがちですし、その気軽さがソーシャルメディアの長所でもあります。その一方で、一度投稿すれば、さまざまな考え方、価値観を持つ多種多様な人々に、その投稿が発信されることも、当たり前のことですが忘れないようにすることが重要です。

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日本におけるSNSの利用率はここ数年増加の一途をたどり、2015年3月の調査では実に77%に至りました。企業もこれに比例してSNSをマーケティングに活用しようという動きが高まり、今日では既に一般的なこととなっています。ソーシャルメディアマーケティングは、話題の拡散、属性によるターゲティングや双方向のコミュニケーションといったマーケティングの多様性を生み出し、この成否が顧客エンゲージメントの獲得を左右するようになりました。

しかし、その一方で、ネット炎上件数もまた年々増加し、昨年は遂に1,000件を超え、企業としては、炎上させないSNSコミュニケーション術や、万が一炎上の火種が生じた際にどのように対応するかというリスク管理体制の整備が求められています。これは、ソーシャルメディアの活用を控えるという意味ではなく、ソーシャルメディアを有効に活用するための手段でもあります。

デジタルリスク総研は、2007年からソーシャルリスクマネジメントに着目し事業を行っている株式会社エルテスによって、ソーシャルリスク総研として、2016年2月に設立され、ソーシャルリスクを低減させることを目的とした研究機関として、ネット炎上等のソーシャルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元してまいりました。そして、2016年11月にデジタルリスク総研と改称し、ソーシャルリスク分野に加えて、企業内部の不正や金融犯罪の検知をはじめとしたリスクインテリジェンス分野における研究を開始しました。このサイト上では、企業に役立つ実践的なデジタルリスクマネジメントについて、定期的に情報発信を行いますので、企業等のデジタルリスクマネジメントに是非ご活用ください。

※ 13歳以上の男女。(出典)総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)

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