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数字は語る…Web担当者が知っておきたい、「ネガティブ情報」の重み

2013年11月25日

twitterやFacebookで投稿された、とある企業に対する批判的な口コミ情報。それを見た時、あなたはその企業に対してどんな印象を抱きますか?――調査結果から見えてきたのは、口コミ情報の意外な信頼の高さ。今回は、『ネガティブ情報に関する意識調査※』の結果をもとに、口コミがどれだけ世間で信頼されているのか、それを受けて企業のWeb担当者はどうすべきなのか…ネットでの評判形成の難しさを含め、考えてみましょう。

※『ネガティブ情報に関する意識調査』について…調査期間:2013年3月、N=300、調査対象:20代以上(男性・63%、女性・37%)、twitter・Facebook・2ちゃんねる・価格.comの閲覧経験:100%、Amazon利用経験:97.7 %

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企業に対するネガティブ情報を見た時、人はどのくらい信じるのか?

●twitter、Facebookで企業への批判的な投稿を見た場合

“口コミ”というと「話半分に聞いておこう」と感じる人が多いのか、「第三者の意見こそ、信じられる!」と感じる人が多いのか――『ネガティブ情報に関する意識調査』は、このような疑問についての調査です。その結果は、企業のWebリスク対策を検討する担当者にとっても、示唆に富んでいます。

調査結果をいくつか見てみましょう。

まず、twitterで「企業に対する批判的なツイート」を目にした時にどのように感じるか、という問いへの回答。最も高いのが、「企業に対して信用がなくなる」という回答。つまり口コミを信じる人が多いというわけです。さらに注目したいのは、「批判的なツイートした人」により、その結果が異なる点。

 ・批判的なツイートをした人:「企業に対して信用がなくなる」と回答する割合

 (1)友人:43.3%

 (2)フォロワーでもなくフォローもしていない:66.3%

 (3)フォローしているユーザーのツイート:68.0%

これはFacebookでも同様の傾向があり、「企業に対する批判的な投稿」を目にした時、「企業に対する信用がなくなる」との回答が最も多く、投稿者別に見ると下記のようになります。

 ・批判的な投稿をした人:「企業に対して信用がなくなる」と回答する割合

 (1)友人:46.0%

 (2)友人でないユーザー:53.7%

この結果からは、友人よりも、「第三者的な立場の人の口コミ」を信用してしまうという傾向がうかがえます。もっと言うと、「誰だかわからない人」が企業に対して批判的な言動をしていた時、twitterなら6割がその批判を信じ、Facebookでも5割が信じるということです。この数値は驚愕に値します。

もし、あなたの会社が、何の根拠もなく批判されたら――。

「A社製品が国産というのは嘘。原材料も偽装されているという噂がある…」

「A社はブラック企業。ひどいと残業とハラスメントがあると元社員が言っていた!許せない!」

なぜこのような批判をするのか理由はともかく、根拠もない口コミだからと無視してしまってよいのでしょうか? 先ほどの統計から考えると、フォロワーが100人いたとしたら、そのうち半数以上が信じてしまうかもしれません。実際には「根も葉もないことを言うアカウント」が、ほかの人から信頼されるとは限りませんが、「発言」だけが独り歩きした場合でも、その投稿を信じてしまう人が多いという恐ろしさが、この調査からはうかがえるのです。

商品購入時のレビュー、頼りにしてますか?

●Amazon、価格.comの口コミの場合

次に、ネット上で買い物をする場合についての調査を見てみましょう。Amazon、価格.comはそのレビューもサイトの魅力の1つですが、ユーザーに与える影響はどのようなものでしょうか。

下記はAmazonで商品購入する場合、レビューは確認しますか?という問いに対しての回答です。

 ・必ずする:42.0%

 ・時々する:41.7%

 ・あまりしない、全くしない:16.3%

では、Amazonでネガティブなレビューが大半を占めていた場合にはどうするのでしょうか。

 ・購入をやめる:24.3%

 ・他社商品を検討する:67.0%

 ・そのまま購入する:8.7%

口コミによって、多くの人が判断を変えたり迷ったりするということがわかります。

価格.comでもほぼ同様の傾向が見られました。商品購入時のレビュー確認は、

 ・必ずする:40.0%

 ・時々する:42.7%

 ・あまりしない、全くしない:17.4%

そして、ネガティブなレビューが大半を占めていた場合の対応は、

 ・購入をやめる:20.6%

 ・他社商品を検討する:71.7%

 ・そのまま購入する:7.7%

…という結果となっています。

ネットの評判形成が難しい現状

この結果からわかるのが、人々はネガティブな口コミに左右され、購買活動にも大きな影響を及ぼすという点。今回、主なSNSとECサイトの調査結果しか取り上げていませんが、実は大きなリスクがそこには潜んでいるということがうかがえます。

これらのメディア以外にも、企業は多種多様のWebメディアに対してリスクマネジメントを行う必要があります。ネット上での自社の評判形成が重要となる昨今、このようなネガティブ情報へのマネジメントを行いつつ、話題性のある情報を発信し続けることは困難な道かもしれません。しかし、こうしたリスク管理と話題提供の両面に取り組むことが、今後のネットでの評判形成を行う上で重要となるのではないでしょうか。

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日本におけるSNSの利用率はここ数年増加の一途をたどり、2015年3月の調査では実に77%に至りました。企業もこれに比例してSNSをマーケティングに活用しようという動きが高まり、今日では既に一般的なこととなっています。ソーシャルメディアマーケティングは、話題の拡散、属性によるターゲティングや双方向のコミュニケーションといったマーケティングの多様性を生み出し、この成否が顧客エンゲージメントの獲得を左右するようになりました。

しかし、その一方で、ネット炎上件数もまた年々増加し、昨年は遂に1,000件を超え、企業としては、炎上させないSNSコミュニケーション術や、万が一炎上の火種が生じた際にどのように対応するかというリスク管理体制の整備が求められています。これは、ソーシャルメディアの活用を控えるという意味ではなく、ソーシャルメディアを有効に活用するための手段でもあります。

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※ 13歳以上の男女。(出典)総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)

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