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2014年度 炎上事例の分類結果
当記事では炎上したことにより影響を受ける主体毎に分類を行いました。
例）従業員の不適切な投稿により炎上した場合、所属している法人に最も影響するため、その法人の炎上事例として分類・カウント。
やっぱり多い、芸能系・メディア・政治関連の炎上事例
多くの人の目に触れる回数の多い「芸能・スポーツ・有名人」「メディア・ジャーナリスト」「政治・海外ニュース」の炎上事例が合計で50％弱を占めました。芸能人、著名人の炎上事例が多いのは、注目されるのが仕事ともいえるため、ある程度仕方がないのでしょうが、“炎上商法”といわれ売名行為ととられることもあります。特にタレントや世間に情報発信することが仕事の方が不適切な発言をしてひんしゅくを買ってしまう、というケースが目立ちました。
政治家や公共機関の言動に対する批判のほか、日本の近隣諸国でのニュースや政治的な動きについても頻繁に話題にのぼりました。
また、テレビの演出や新聞・雑誌の記事内容がネット上で批判の的となり炎上するケースは多く、マスメディアをソーシャルメディアが監視していると言えます。テレビの番組については自主規制が厳しくなって面白い番組が作りにくいというテレビ関係者がいますが、一部の視聴者の意見がクローズアップされやすくなるとますます規制が強くなってしまうかもしれません。そうするとマスメディアがソーシャルメディアの顔色をうかがいながらコンテンツを作る、という状況になり得るでしょう。しかし、炎上件数の多さを見ると、今後の発信内容に対するケアはより一層必要なのは変わりありませんが、テレビ離れ、新聞離れが叫ばれていてもまだまだその影響力は大きいようです。
企業関連の炎上のうち3分の1が飲食業界
メディア以外の法人が主体となった炎上事例は全体の31％（228件）あり、そのうち3分の1が飲食業界です。マスメディアのニュースとして取り上げられたものは飲食業界ばかりのイメージかもしれませんが、他業界においてもBtoC企業を中心にソーシャルメディア上で炎上しています。
飲食業界に次いで件数が多かったのは、IT・ゲーム関係です。炎上のきっかけとなるメディア（TwitterやFacebook、2ch等）でよく利用（投稿）する層とサービスのユーザー層が似ていることが原因と思われます（ゲームの仕様などサービス内容に不満があると炎上しやすい）。
実は、このことは他の業界でも同様で、自社商品・サービスのユーザー層とネットユーザー層がどのような関係かは炎上しやすいかどうかの重要な要素になります。自社企業においてトラブルがあった際には、その関係性にも注意しながら対応することが必要です。
まとめ
全体の炎上件数は増加傾向にあり、今後もソーシャルメディアの更なる普及を背景に増え続けるでしょう。
インターネットの怖さは炎上が鎮火した後もその情報がずっと残り続けるところです。”人の噂も七十五日”では済みません。対策をしなければ何年も人の目に触れることになります。個人としても企業としてもソーシャルメディアとの付き合い方をしっかり学び、トラブルを起こさない＆トラブルに巻き込まれないように利用しましょう。
