デジタルリスク総研は、デジタルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元することによって、デジタルリスクを低減させることを目的とした研究機関です。MORE

その情報、本当ですか?ネット上の情報の信憑性とは

2015年03月09日

みなさんは、知らない人物や物事について調べるとき、どのようにして調べますか?本格的に調べるとなれば様々な文献を参照することもあると思いますが、気軽に何かを調べたいとき、多くの人はネットでそのワードを検索することが多いのではないでしょうか。そしてその際よく目にするのが、WikipediaやNAVERまとめのようなインターネット百科事典。大概の検索ワードがヒットするため、もはやおなじみのサイトだと思います。しかし、そこに書いてある情報が100%正しいとは限らないことをご存知でしょうか。というのも、これらのサイトは誰でも編集が可能であるため、誤った情報や嘘の情報が掲載されている可能性があるのです。

そこで今回は、みなさんがこれらのサイトをどの程度信頼して利用しているのか、アンケートをとってみました。

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アンケート結果

【質問】

知らないことやものを調べる時は、WikipediaやNAVERまとめを参照することが多い。

【回答数】

・YES:80

・NO:20

信憑性は定かでなくとも、手軽で解りやすい!

アンケートの結果、質問に対して8割の方がWikipediaやNAVERまとめを参照すると答えました。

詳しい回答内容を見てみましょう。

・グーグルで検索したときに上位に来ていることが多いので、参考にしてます。

・主観的だったり信憑性に欠ける記事もあるけれど、まとまっていて解りやすい。wikiは海外版のほうが記事がしっかりしているので、こちらも参考にする。

・まず最初にWikipediaです。Wikiは広辞苑や市販の百科事典のような正確さには欠けますが、とりあえず、必ず押さえておく情報だと思ってます。必要があれば、それを見た後で、本や本格的なサイトなどを調べます。

・NAVERまとめは説明文と画像・動画がセットになっている事が多いので視覚でも理解できる。

WikipediaやNAVERまとめの情報を参照する理由としては、検索結果の上位に表示されるからという人が多く見られました。それに加えて誰にでも解りやすいようにまとまっているため、手軽に検索し、効率よく結果にリーチできるのがこれらのサイトの大きなメリットのようです。実際、物事の基本的な概要を知りたい場合はWikipediaの情報で事足りることが多いのも事実です。

一方その信憑性や正確性に関しては、多少大目に見ていることが分かりました。中にはWikipediaの情報に完全なる信頼をおいている方もいらっしゃいましたが、多くの人はWikipediaやまとめサイトの特徴を理解した上で、さらに詳細な情報や正確な情報を求める場合は専門サイトや文献を参照するというように、情報源を使い分けているようです。

NAVERまとめに関しては、主観的な情報が多いけれども様々な切り口があって面白いということで、日常的に閲覧している人が多く見られました。サイトや記事の見せ方によっても、閲覧者が参考にするかどうか変わってくるのかもしれませんね。

様々なサイトや文献から幅広い情報収集を

全体の2割と少数派ではありましたが、WikipediaやNAVERまとめは参照しないという方の回答を見てみましょう。

・実際、どこまで本当かわからない気がするので、信頼できる図書等で調べます。

・WikipediaやNAVERまとめは「誰でも書き込むことができる」ものですから、その書き込む人の志向に左右されがちだからです。

・wikiやnaverも見ることはあるが、それだけでなくいろいろな言葉で検索して深く調べる。偏った考えにならない為に凄く重要なことだと思う。実際に、よく調べたことによって正反対の意見が見つかることもあるから。

・内容が普通すぎるので、そのサイト以外のところで調べるようにしている。

こちらの回答者の多くは、WikipediaやNAVERまとめに載っている情報の信憑性や客観性に疑問を呈しており、様々な文献やサイトを閲覧することで総合的に情報を吟味していることが分かりました。

個人的な知識として情報収集する場合であればWikipediaやまとめサイトでも構いませんが、その情報を基にして対外的に情報提供をしたり意見を述べたりする場合、たしかに情報の正確性は気になるところです。また、回答にもあるように、単なる事実情報だけでなくそこに書き手の志向や意見が反映されている場合、それを読んだ自分の知識も偏ったままインプットされてしまう可能性があります。

たとえばある企業や商品についてネガティブな情報が掲載されていたら、真偽は別として、企業や商品に対するネガティブな印象を抱いてしまうことは避けられません。誰でも書き込むことができるWikipediaやまとめサイトだからこそ、そのリスクは高くなってしまうのです。

そういう意味では、Wikipediaやまとめサイトは参考程度にとどめ、正確な情報を幅広く収集することはとても大切なことだと思います。

誤った情報を錯綜させないために…

今回のアンケートでは、情報の正確性や信憑性はともかく、Wikipediaやまとめサイトの情報を参照する人が多数派であることが分かりました。中にはそこで得た情報と合わせて自分なりに深く調べるという人も見られましたが、検索結果でトップに表示されることが多いWikipediaやまとめサイトですから、掲載されている情報の影響力は思った以上に大きいといえるのではないでしょうか。

しかし冒頭でも述べた通り、これらのサイトは誰でも編集が可能であり、中には悪意を持って企業や個人に関する嘘の情報を書き込む人もいます。それを閲覧した人が何も知らずにその情報を鵜呑みにしてしまった場合、その風評被害は計り知れません。

ですから企業としては、ネット上に流れている自社の情報に対し、事実関係の確認と対策をする必要があります。何も知らないネットユーザーおよび消費者に誤った情報や印象を与えないためにも、定期的にそれらのサイトに記載されている内容をチェックしていくことが大切です。

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日本におけるSNSの利用率はここ数年増加の一途をたどり、2015年3月の調査では実に77%に至りました。企業もこれに比例してSNSをマーケティングに活用しようという動きが高まり、今日では既に一般的なこととなっています。ソーシャルメディアマーケティングは、話題の拡散、属性によるターゲティングや双方向のコミュニケーションといったマーケティングの多様性を生み出し、この成否が顧客エンゲージメントの獲得を左右するようになりました。

しかし、その一方で、ネット炎上件数もまた年々増加し、昨年は遂に1,000件を超え、企業としては、炎上させないSNSコミュニケーション術や、万が一炎上の火種が生じた際にどのように対応するかというリスク管理体制の整備が求められています。これは、ソーシャルメディアの活用を控えるという意味ではなく、ソーシャルメディアを有効に活用するための手段でもあります。

デジタルリスク総研は、2007年からソーシャルリスクマネジメントに着目し事業を行っている株式会社エルテスによって、ソーシャルリスク総研として、2016年2月に設立され、ソーシャルリスクを低減させることを目的とした研究機関として、ネット炎上等のソーシャルリスクに関する研究を行い、その成果を社会に還元してまいりました。そして、2016年11月にデジタルリスク総研と改称し、ソーシャルリスク分野に加えて、企業内部の不正や金融犯罪の検知をはじめとしたリスクインテリジェンス分野における研究を開始しました。このサイト上では、企業に役立つ実践的なデジタルリスクマネジメントについて、定期的に情報発信を行いますので、企業等のデジタルリスクマネジメントに是非ご活用ください。

※ 13歳以上の男女。(出典)総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)

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